SDGsとは? 意味とその目標と必要性、企業の取り組み例を解説

SDGsのイメージ

SDGsとは、「Sustainable Development Goals」の略称であり、日本語に訳すと「持続可能な開発目標」となります。発音はエスディージーズとなり、エスディージーエスではないので注意が必要です。

持続可能な開発目標とは、簡単に言えば、世界を持続可能なより良い形にするための国際的な目標となります。この目標は2015年9月にあった国連サミットで採択され、具体的に17の目標と169のターゲットから構成されています。

この記事では、SDGsについて詳しく解説し、その必要性について説明していきます。取り組み事例も合わせてご紹介しますので、参考にしてください。

SDGsの17の目標と169のターゲット

まずはSDGsの17の目標と169のターゲットについて、具体的に見ていきましょう。

17の目標

以下に17の目標を記載しますので、目を通してみてください。

  1. 貧困をなくそう
  2. 飢餓をゼロに
  3. すべての人に健康と福祉を
  4. 質の高い教育をみんなに
  5. ジェンダー平等を実現しよう
  6. 安全な水とトイレを世界中に
  7. エネルギーをみんなにそしてクリーンに
  8. 働きがいも経済成長も
  9. 産業と技術革新の基盤をつくろう
  10. 人や国の不平等をなくそう
  11. 住み続けられるまちづくりを
  12. つくる責任つかう責任
  13. 気候変動に具体的な対策を
  14. 海の豊かさを守ろう
  15. 陸の豊かさも守ろう
  16. 平和と公正をすべての人に
  17. パートナーシップで目標を達成しよう

これらの目標の内1~6までは、主に発展途上国が抱えている問題を解決しようとしているものになります。7~12までの目標に関しては、日本を含む先進国にも関係のあるものと言えます。そして、13~17までの目標は、自然を含む地球規模の問題を解決しようとしていると考えられるでしょう。そもそもSDGsには、前身となるMDGsというミレニアム開発目標がありました。

MDGsは、発展途上国を先進国が支援するような内容のものでしたが、内容を具体的に決めたのは先進国でした。そのため、一部の国から抗議の声が上がり、内容の見直しをすることになったのです。こうした流れで策定されたため、SDGsでは先進国も発展途上国も抱えている問題を解決するような目標を掲げている特徴があります。

169のターゲット

ターゲットは上記で挙げた目標をより具体的にしたもので、それぞれの目標に対し10個ほど策定されています。例えば、「貧困をなくそう」という目標に対しては、2030年までに1日1.25ドル未満で生活するような極度の貧困をなくすというターゲットが策定されています。2030年までにあらゆる次元の貧困状態にあるすべての年齢の男性、女性、子どもの割合を半減させるというのもターゲットの1つです。

この2つのターゲットは具体的な数字も設定されており、比較的分かりやすいものだ言えます。しかし、「~に対し十分な保護を達成する」「~を軽減する」などといったような、具体性に欠けるターゲットも多数存在しています。そのため、2017年の国連総会では、より具体的な244の指標が採択されました。

SDGsの必要性

SDGsがなぜ必要なのかを考える際には、近代以降の人類の歩みを振り返る必要があります。近代以降、人々は技術の発展とそれに付随する利益を第一に考え、それ以外には目を向けずにいました。結果として技術は驚異的な速さで発展しましたが、残念ながらその代償もあったのです。それは環境問題や食糧不足など地球規模の問題であり、気づいたときにはすでに各国が各々で解決できるものではありませんでした。そこで必要になるのが、世界共通の目標であるSDGsです。つまり地球規模の問題を世界中が一丸となって解決するために、SDGsは必要であると言えます。

また、SDGsに取り組むことは、企業にとってもメリットがあると言えます。SDGsに取り組んでいる企業はイメージが良くなり、応援しようという消費者が増えることで、商品やサービスの売り上げ増加が期待できます。求職者の増加にもつながるでしょう。就活生にとっては、優良企業であるかどうかの判断材料にもなるのです。また、国連がESGを金融業界に提唱したことを考えても、企業は積極的にSDGsに取り組むべきだと言えるでしょう。

ESGとは、Environment(環境)、Social(社会)、Governance(企業統治)の頭文字を取ったもので、企業の成長に欠かせないものだと言われています。そして国連は、企業に対する投資の判断材料として、ESGに配慮しているかどうかを取り入れるように投資家たちに呼びかけたのです。そのため、資金調達の側面で考えても、企業がSDGsに取り組むメリットは大きくなります。

SDGsへの企業の取り組み事例

最後に企業のSDGsへの取り組み例として、株式会社クボタの事例を紹介しましょう。株式会社クボタは農業機械や産業機械を製造している会社で、CMにSDGsへの取り組みが表れています。CMは男の子がアメフトで仲間たちと遊んでいる場面で始まりますが、母親の具合が悪くなり、水を運ぶ仕事を男の子がやらなくてはならなくなってしまいます。アメフトで遊ぶこともできなくなりますが、その様子を見た仲間たちが水を運ぶのを手伝ってくれる様子が描かれています。

最後は男の子が大人になり、水道を敷く仕事についた場面で終わっています。CMの内容を簡単に説明しましたが、この中でクボタの製品は一度も紹介されていません。実はクボタはこのCMを通して、SDGsの「安全な水とトイレを世界中に」という目標に取り組んでいるとアピールしているのです。つまり、SDGsへの取り組みが企業のイメージアップとなり、結果として製品の売り上げ向上につながると考えているのでしょう。

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